アップ教育企画

会社概要Company Profile

ごあいさつ

自らが学び、変革を通して
日本の教育を変える

民間教育の可能性を信じ、その時々の教育ニーズを敏感にキャッチしながら、私塾から受験産業、そして総合教育分野へと発展し続けます。
アップが追求する教育とは、知識や技術を習得することだけではなく、人間の生き方の根幹にかかわることを含めた、知性と教養の向上を事業ポリシーとしております。
幼児から、小学生・中学生・高校生、そして大学生・社会人に至るまで、幅広い教育ニーズに応える事業展開を進めています。その内容は、学ぶ喜び、思考することの大切さ、人としての心のありようにまでかかわる人間教育を追求するものです。
そして今、「多様化」と「デジタル化」をキーワードに、IT技術を駆使した教育サービス事業にも力を注いでいます。これら事業の最前線にあり、最新技術を駆使し、柔軟な発想と行動力で潜在市場を開拓しているのが、若手を中心とするスタッフたちです。アップの社員は業務に取り組む中で一人ひとりが自己革新に励み、自ら学び続けることで、教育の変革を追求してまいります。

理念

  • 企業
    理念    豊かな社会を創る
    人材を育てる
  • 教育
    理念    己を育てる 人を育てる
    未来を創る

コーポレートシンボル

SPIRIT

  • 1.未来を見つめる力強い眼差しをイメージしています。
  • 2.子どもたちを温かく見守る眼差しという意味が込められています。
  • 3.何よりも「人」を大切にするアップの社風をシンボライズしています。
  • 4.瞳の部分がUPの「U」を、輪郭は「P」をそれぞれ象っています。

ミッション「あっ、できた」のそばに。

昨日できなかったことが、今日できるようになった。
子どもたちは常に成長しています。
その成長の糧となるのは「あっ、できた」の感動。

アップは、成長を続ける子どもたちの今をみつめて、
教えることへの創意工夫を続けます。
子どもたちに寄りそって、
その可能性を一層広げることを使命とします。

「あっ、できた」のそばに。

アップ教育企画

会社概要

創立 昭和51年3月1日
設立 昭和52年10月18日
本社
所在地		 〒663-8204 西宮市高松町4-8 プレラにしのみや2FMAP
資本金 1億円
社員数 社員数 485名 (令和5年3月31日現在)
事業内容 幼児、小学生、中学生、高校生、大学生、社会人への総合教育サービス
主要取引
金融機関		 三菱ＵＦＪ銀行、三井住友銀行、りそな銀行、みずほ銀行、池田泉州銀行、但馬銀行
取締役
取締役社長 小南 達男（代表取締役）
取締役 辰巳 和功
松尾 茂樹
監査役
逸見 敏広
松本 芳範
笠井 貴允

沿革

1977年 10月
(昭和52年)		 西宮市門戸東町19番地の1に株式会社アップ(資本金500万円)を設立。
「逆瀬川校」「門戸校」にてアップ教育企画(現開進館)部門を発足。
1983年 10月
(昭和58年)		 高松市中央町に株式会社アップ高松を設立。
1984年 7月
(昭和59年)		 広島市東区に株式会社アップ広島を設立。
1985年 4月
(昭和60年)		 株式会社アップ広島を譲渡（分離独立）。
1987年 4月
(昭和62年)		 株式会社アップ高松を譲渡（分離独立）。
1987年 10月
(昭和62年)		 神戸市中央区に関連会社(当社20％出資)
「株式会社兵庫日曜教室(現株式会社ユーデック)」を設立。
1990年 1月
(平成2年)		 「株式会社兵庫日曜教室(現株式会社ユーデック)」は同社株式の追加取得により子会社(当社55.6％出資)となる。
1990年 4月
(平成2年)		 西宮市高松町15番41号に本社ビル完成にともない本社を移転。
研伸館予備校西宮校新館(現本社)を併設。
1994年 2月
(平成6年)		 日本証券業協会に株式を店頭登録。
2002年 8月
(平成14年)		 株式会社ベネッセコーポレーションと資本・業務提携。
2003年 2月
(平成15年)		 東京証券取引所(市場第2部)に株式を上場。
2003年 10月
(平成15年)		 株式会社マルユが、株式会社ベネッセコーポレーションより当社の株式を取得したことにより、持ち株比率が20.1％となり、当社の筆頭株主になる。
2007年 2月
(平成19年)		 「株式会社兵庫日曜教室(現株式会社ユーデック)」が同社株式の売却により関係会社でなくなる。
2010年 5月
(平成22年)		 株式会社ベネッセコーポレーションと新たに資本・業務提携。
2012年 3月
(平成24年)		 ベネッセグループにグループイン。
2012年 7月
(平成24年)		 東京証券取引所（市場第2部）株式上場廃止。

決算公告

会社法第440条第1項及び第3項に基づき、貸借対照表及び損益計算書を電磁的方法により公告しております。

  • 第41期（平成29年4月1日～平成30年3月31日）

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  • 第42期（平成30年4月1日～平成31年3月31日）

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  • 第43期（平成31年4月1日～令和2年3月31日）

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  • 第44期（令和2年4月1日～令和3年3月31日）

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  • 第45期（令和3年4月1日～令和4年3月31日）

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  • 第46期（令和4年4月1日～令和5年3月31日）

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第35期以前の貸借対照表及び損益計算書については、金融庁の下記サイトに掲載されている有価証券報告書をご参照ください。

2019/02/18更新分

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